プログラム・タイムテーブル

㈱SUMCO千歳工場　総務課
田中　海磨

SUMCO千歳工場　安全の取組み。

㈱本田技術研究所　管理センター　研究開発安全推進室　安全衛生ブロック　スタッフエンジニア
廣瀬　久代

従来は対象限定で推進に工数を要した健康施策を、法定健診の流れに組込み、短時間且つ負担のない姿勢チェックを約1万人に実施。専門家と連携し、結果に応じたストレッチ動画と教室を提供することで、健康意識向上と姿勢改善を促すTHP活動の取組みを紹介します。

江別工業団地協同組合　理事長
杉野　邦彦

江別工業団地協同組合は異業種の工業団地として日本第1号の認可となった共同受電事業を基盤に安全衛生・福利厚生・販売購買・総務・共同受電の５つの委員会を組織し年間100の事業に取組む日本でも特異なチャレンジ集団である。安全と健康で地域に貢献する組合の全貌を紹介する。

東海旅客鉄道㈱　新幹線鉄道事業本部　東京統括電気所　品川電機技術センター　電気技術係
三原　将徳

本研究の目的は東海道新幹線のトロリ線断線復旧作業における、安全性と作業性の向上である。目的達成のため、チルホールの導入、分割接続金具の採用、ロープワークの簡素化に取組み新工法を開発。新工法により高所作業の低減と作業姿勢の改善を実現し、安全性と作業性が向上した。

リコーインダストリー㈱　本社事業所　ＩＰ生産事業部 生産センター 第二生産室 生産三Ｇ　担当
野村　大

23年より転倒災害防止に向けサイネージを活用して現場への「伝え方の工夫」に取り組んできた。25年は転倒事例を分析し、仮説設定、検証を行うと共に対策効果の定量評価に取り組んだ。データに基づく対策を実行し現場の転倒リスクを科学的アプローチで低減した事例である。

㈱サンゲツ　関西ロジスティクスセンター　ロジスティクスセンター統括室　関西ロジスティクスセンター　物流担当
廣橋　捷太

重大災害に繋がりかねない「つまづき事故ゼロ」を目指し、ヒヤリハット強化による現場リスクの対策、安全呼びかけ放送や協力会社との連携、フォークリフト作業者への実技指導を強化することで、現場全体の安全意識・危険予知能力の向上を進め、安全な作業環境を構築していく。

日本電設工業㈱　横浜支社　施工管理課　課長
片山　智一

作業員は自分の担当作業を行いながら仲間の行動を逐次チェックはできません。仲間の行動がわからないと誤った行動をその場で正すことができません。そこで、自分の行動を事前に仲間に情報として発信する（宣言）ことで事故事象の低減に繋げる。

三共電気工業㈱　千歳支店　常務取締役 兼 千歳支店⻑
内田　順一

空港は24時間止めることのできないインフラである。
私たちは表に出ることなく、陰で安全を守り続けている。
雪国ならではの過酷な環境下での労働負荷低減の工夫、空港特有のリスクを防止するシステムの導入など、普段は世間に知られることの少ない現場の安全活動を紹介する。

日本製鉄㈱　関西製鉄所　製鋼部　製鋼工場 班長
長田　宗司

2022年、当工場の転炉職場にて類似作業での災害が2件連続で発生。過去に導入した自動化設備が安定稼働できておらず、オペレーターによる手動作業が常態化していた。今回、自動化設備の安定稼働を目指すため、特別チームを結成し、2点の対策を実施したので報告する。

㈱J-POWERハイテック　安全品質環境管理部　業務推進役
川野　政彦

労働災害の内、重症災害等は重要視され相応の対策が講じられるが、不休災害では看過できない発生原因もありながら、往々にして軽視されている実態がある。被災程度に左右されず、発生原因を「定量評価」し更に、その企業の「安全管理上の弱点」を知ることができる手法を開発した。

㈱シマブンコーポレーション　ソリューション事業部　事業部長
喜田　陽介

高齢化と猛暑で熱中症リスクが高まる中、企業には効果的で客観的な対策評価が求められている。ウェアラブルデバイスで体調や環境を可視化し、対策効果を定量比較することで、安全性向上と投資効果最大化を実現した事例を報告する。

㈱神戸製鋼所　技術開発本部　開発業務部　試作実験室 職長
大山　高志

安全活動を前向きにするため、褒める文化を導入。パトロール改善、提案対応強化、DX活用で現場の意欲と安全性を高める取り組みを推進。

トヨタ車体㈱　本社・富士松工場　安全健康推進部　防火企画推進室　SX
稲本　将晃

現場の声を反映し「防火工程管理」という管理ツールを作成した。このツールは管理項目・基準等を明確化し、法令・社内基準と担当を一元化した。これにより、防火管理の抜け漏れを防ぐ仕組みを整えた。また、防火アセスと工程管理を連動させ、リスクの見える化と対策を実現した。

小田急電鉄㈱　大野総合車両所　検査職場　車両検査主任
玉木　博之

１両（約３０トン）の車両を２名で移動させる作業は、常に触車災害のリスクがある。所属員の安全性向上を図るため、ヒヤリハットの集計とリスクアセスメントによる現状に即した規則の改訂、視覚と聴覚により注意喚起を促す取り組みを職場全体で行った。その内容について紹介する。

九鉄工業㈱　北九州本店折尾線路技術センター​　係長
清水　智貴

軌道保守作業で使用する保守用車の監督者やオペレーターは、保守用車使用時の厳守事項を順守し事故防止に努めることが責務である。本発表は、保守用車監督者やオペレーターにおけるポイント部や踏切の見え方を分析し、事故防止のポイントについて考察した内容について紹介する。