プログラム・タイムテーブル

独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所　機械システム安全研究グループ　部長
山際　謙太　

クレーン用ワイヤロープ（IWRC 6×Fi(29)）の荷重変動を伴うS曲げ疲労試験を実施した。荷重と破断に至る繰返し数の関係は線形累積損傷則により整理することができ、クレーン作業の荷重履歴が保持できる場合はワイヤロープの適切な交換時期の推定が可能であることを示した。

日産自動車㈱　横浜工場　第二製造部 鍛熱課　工長
髙山　祐亮

全社的に止まらない災害。繰り返し発生する類似災害。このまま放置するといずれ重大災害につながってしまう。そのような最悪の事態を招かないため、労働災害発生のメカニズムから、今、私たちは何をするべきなのか？全員で目指す災害ゼロ。安全文化の構築。その活動の軌跡。

第一三共バイオテック㈱　北本工場　管理部　総務課　リードアソシエイト
加藤　義章

各部署の安全担当者全員に社用スマートフォンを貸与し、チームチャットによる【DSBT安全ネットワーク】を構築した。不安全箇所や不安全行動のリアルタイム共有で迅速な事象対応・水平展開を実現できたことで、潜在していたリスクの可視化と改善が進み、災害件数が激減した。

武田薬品工業㈱大阪工場　EHS室　課長代理
越野　秀一

大阪工場EHS室での実践を通じ、特にMicrosoft 365を使用したデジタル技術を活用したコントラクターマネジメントの効率化と安全性向上、リスク低減と安全文化醸成の取組を低コストで実践できた事例を紹介する。

トヨタ自動車九州㈱　安全健康推進部 安全衛生推進室　シニアエキスパート
江原　由弥

多様な仲間に届く、安全コミュニケーションを探求した取り組み。必要なのは、大きな改善よりも一人ひとりに届く一歩。一人ひとりが抱える見えない不安に寄り添い、その人に届く工夫を積み重ね、誰一人取り残さない安全活動を本気で追いかけた挑戦である。

浅川造船㈱　東予工場　安全管理課　課長
坂田　晶理

自ら進んで安全衛生の仕事に就いて約20年。来年で60歳の節目となる。以前は、年間2～3件の災害発生であったが、現在は減少傾向にある。今回は、OHSMS、リスクアセスメント、ISO45001への取組みも含め、如何にして災害減少に繋げたかを発表する。

ヤンマーホールディングス㈱　ものづくり改革部　課長
神田　英直

工場安全協議会による横断的な安全活動の推進と、WEBサイト「あんぜんのひろば」を活用した労災事例共有を通じ、各工場間での知見交換と安全レベルの底上げを図り、事故の未然防止に取り組んだ活動を報告する。

㈱キステム　安全教育部　担当課長
髙木　雄太

安全衛生委員会の活性化を図るため、議題の事前通知や開催日程の見直し、委員の発言順の見直しを行った。各部署に所属する安全衛生委員の上長にも予め議題や日程を連絡するように改めた。結果、委員の発言が活発化し、備品購入など具体的成果につながった。

㈱ユアテック　宮城支社仙台北営業所　設備課　担当
安食　勇人

ウェアラブルカメラの使用で、遠隔で現地現物の確認をしながら明確な「伝わる」指示を可能にし、更に現場の移動時間や指示待ちの時間を短縮。画面録画した映像を作業手順書としても活用し、OJTの効率化や危険に対する意識の向上が図られた活動内容を報告する。

JFEスチール㈱　東日本製鉄所（千葉地区）　冷延・ステンレス部　冷延工場
中本　大知

吊具を人力で引っ張る作業は作業負担が大きく、転落の危険が高い為改善に取り組んだ。作業人数の変更、滑車を用いる方法を採用したが根本的な改善に至らず。難課題プロジェクトとして人力で引く作業を無くす為に取り組んだ改善である。

ＪＦＥスチール㈱　東日本製鉄所（京浜）　溶接管部・溶接管工場
薄田　莉央

鍛接管工場は、熱間連続圧延のため、トラブルで停止すると特認作業や高温作業、重作業が発生する。今回、鋼板と鋼板を溶接するウェルダー設備のトラブル防止対策および設備の本質安全化により、危険作業の低減を図ることにした。

愛三工業㈱　安全健康推進部　チームリーダー
浅田　力也

マスクフィットテストのマスクへの金具圧入作業が作業者の負担が大きかったため、治具を製作し安全性と作業性を向上させた。針先保護やレバー構造を工夫し、活動前と比較して作業の負担が軽減された。改善活動により品質も高まり、今後さらなる改良を進める予定である。

池田興業㈱　安全・環境部　部長
松本　修司

「安全を全てに優先する」を基本方針に、安全活動の継続的改善を進めてきた。特に全国を拠点とする物流事業において、事故情報活用と装置強化、教育改革に取り組み、安全意識と運転力量の向上を目指した。

ENEOS Xplora㈱　HSSE部　シニアスタッフ
吉村　翔

当社は重大災害防止を目的に、IOGP（国際石油・ガス生産者協会）が策定したLife-Saving Rulesを導入した。本取り組みは、当グループの安全文化を強化し、協力会社と共通の行動基準構築を目指すものである。その実現に向け、実施した活動を本発表で紹介する。

JR西日本電気テック㈱　近畿エリア本部　神戸メンテナンスセンター　主任
西川　貴秀

高所での墜落労災が後を絶たず、高所作業の安全確保が急務となった。墜落制止用器具のランヤード取付に焦点を当て協力会社と連携し、安全活動を実施した。現状の把握、取付箇所の標準化、ヒヤリハット奨励等に取り組んだ結果、不適切な取付が減少し高所作業の安全性が向上した。

ナブテスコ㈱　鉄道カンパニー　神戸工場　管理部　生産管理課
青木　達也

請負現場と協働して労働安全性と生産性の両立を目指すチャレンジを行った。メンバー全員により現場のリスクアセスメントを実施し、それをもとに課題抽出を行った。この課題に対する改善活動を行う事により、安全性と生産性が向上した職場の実現が可能となった。

東武鉄道㈱　太田駅管区太田駅　助役
飯尾　和明

駅の管理・運営を行う当職場においては単独作業が多く、さらに職場の世代交代が進む中、若手社員や高年齢者も多く所属している。その中で若経年者の育成や、高年齢者の健康管理につながる取り組みを工夫し行っている。

㈱サンゲツ　東北ロジスティクスセンター　ロジスティクスセンター統括室　物流担当
及川　玲央也

東北ロジスティクスセンターは総員22名中14名が30歳以下で若手社員が多く、彼らが中心となって安全活動を展開しており、災害ゼロを2年7ヵ月継続している。災害ゼロを継続するために行っている東北ロジでの安全活動内容の紹介。

国立研究開発法人理化学研究所　安全・地区統括本部 安全管理部　課長
日高　裕子

当研究所では、実験室においてある種の類似事故が断続的に発生している状況にある。今回、過去の事故事例を改めて詳細に分析し、外発的動機付けに訴えることを中心とした従来の対策から視点を変え、内発的動機に働きかけるアプローチを併用した事故低減の取り組みを紹介する。

中田食品㈱　総務部　経営管理室　次長
田中　克紀

第3478回RST講座（一般コース）の修了生生3名が同期生の縁を大切にして交流を深め、互いの企業の安全衛生活動に活かしたいと「企業間交流（安全交流会）」を企画し、開催にこぎつけた。相互に工場巡視を実施。客観的な視点から現場に目を注ぎ、改善箇所抽出に繋ている。

㈱NAAファシリティーズ　航空照明部　航空照明課　主任
天野　有季人

保守作業中に空港施設を損傷させたことを重く受け止め、リスクアセスメントを実践し、安全意識と情報共有を向上させるものである。マニュアルを整備し、責任者を配置するとともに、新たな養生方法や設備更新計画を策定し、再発防止策を推進するものである。

㈱デンソー　大安製作所　モビリティエレクトロニクス製造３部　ADASセンサ工場　生産2課　
濵平　有美

VR危険体感訓練とヒヤリ事例での気づきから、自職場でのフープ材交換作業に潜む危険リスクに着目。職場メンバー一丸となって「接触」「転倒」「落下」３つのリスクをカラクリ台車により解消、安全でやり易い作業確立に向け、現場主体で取り組んできた事例の紹介であります。

ＪＦＥスチール㈱　西日本製鉄所（福山地区）　第２冷延部　焼鈍工場　３ＥＣＬ職場　サブリーダー
原田　拓未

ウェルダー電極輪手入れ作業は、電極輪（回転体）と研磨治具の持ち手との距離が近い為、巻き込まれリスクが高く、職場で一番危険な作業である。そこで新たな研磨治具を作成、電極輪と研磨治具の持ち手との距離を離すことに成功し、安全に作業できるよう改善した。

京浜急行電鉄㈱　鉄道本部　車両部　新町検車区　技術主任
関口　浩司

近年、夏季の気温上昇が顕著となっており、当事業所においても2024年8月に熱中症による労働災害が発生した。作業場の特性や熱中症リスクを可視化し、その内容を従事者と共有するとともに、実態に即した環境改善を検討することで熱中症リスクの低減を図る取り組みである。

トヨタ自動車㈱　明知工場　安全健康推進部　安全衛生室　労働衛生G　主任
野原　陸

魅力にあふれた会社に向け、労使一丸で「快適な職場環境づくり」に取り組んでいる。その中で暑熱においては、すぐできる観点や温熱要素毎の観点で対策を実施・評価。本発表では、快適な職場環境の指標や、各温熱要素毎の対策事例、人・環境への寄与度、課題を報告する。

西日本旅客鉄道㈱　金沢支社　金沢新幹線電気区　電気管理係
山崎　紀子

女性が少ない職場で始まった、いきいきと働くための挑戦。勉強会や情報交換を重ね、男女の意識差を可視化し、対話の重要性に気づいた。生理痛体験ワークショップで男性が女性特有の痛みを理解し、共感が芽生えた。性差を超え、協働への第一歩で未来を切り拓く取組みの記録である。

東急電鉄㈱奥沢乗務区　運転車両部　奥沢乗務区　運転士兼車掌
花香　智之

安全運行を支える運転士の業務は常に緊張と隣り合わせで、わずかな不注意が大きな事故を招く恐れがある。点呼から終業まで1日の動きを振り返り、潜むリスクや慣れた行動を見直した。要注意箇所を洗い出し、ヒヤリハット事例を基に、労働災害防止の取り組みを紹介する。

日本通運㈱　本社事業所　人財戦略部　課長
松井　祐介

当社では海外赴任者の健康リスク低減を目的に、健康支援強化の取組みを制度化し、海外赴任の派遣健康基準も策定した。これにより赴任者の健康状態の把握・早期介入と疾病予防を強化し、安心・安全な海外勤務の支援に取り組んでいる。本取組み事例について紹介する。

㈱神戸製鋼所　安全・環境部　安全衛生グループ　シニアプロフェッショナル
中西　康次

労災を防止するため工場内のＮＷカメラ（作業見守用）をＡＩカメラに切替え始めた。ＡＩ化は不安全行動を検知次第、発報が可能で安全行動支援につながる。また、画像解析式は人・車両検知機能に加え、両者の接近と稼動判定機能も設定でき、様々な場面での有効活用が期待できる。