プログラム・タイムテーブル

中国電力㈱鳥取支社　健康管理センター　保健師
北濱　淳子

女性特有の健康課題に対する職域支援を目的に、産業医・保健師によるプロジェクトチームを発足した。活動初年度は、社内専門相談員の育成、女性従業員や所属長へのアンケートによる実態把握と支援策検討に取り組んだ。アンケート結果から分かった課題と活動概要について報告する。

㈱JUMOKU　代表取締役　日本産業衛生学会専門医・指導医　産業医科大学医学部衛生学非常勤講師
長井　聡里

若年層の健康課題は、将来の妊娠・出産を含むライフコースの観点から、現在プレコンセプションケアとして注目され始めている。女性特有の健康問題や男性を含む生活習慣を就労者の個人任せにせず、就業継続リスクとして捉え、企業の安全衛生戦略と人財戦略に組み込む方策を産業医の立場から考察する。

ほくでんサービス㈱　人材共創部　人材共創課　健康相談室　保健師
吉村　彩

喫煙率低下を『疾病予防対策』の一環と捉え、病気の早期発見・治療のための「健康診断再検査受診率１００％」、厚労省が推奨する生活活動「１日８千歩以上の歩行を習慣化」への取組みと同列に扱い、喫煙率を20%以下という目標を設定し取り組んだ。

中部電力㈱　安全健康推進部　健康増進グループ　保健師
田島　加奈子

当社では、ウェルビーイングの実現を目指し、ポジティブ心理学に基づく「PERMA理論」を活用したメンタルヘルスの0次・1次予防施策を推進している。ポジティブ感情の醸成を通じた働きやすい職場や人間関係の構築を目指す当社の取り組みを報告する。

㈱本田技術研究所　管理センター　研究開発安全推進室　安全衛生ブロック　チーフ
今野　真貴子

認知機能と身体認知機能は分離して評価されることが一般的であるが、相互関係や協調性を統合的に評価する体系的な仕組みをつくり、測定結果を可視化することにより、従業員自らが健康に気づき、経年変化の把握と共に転倒リスクを早期に発見し、災害の未然防止に寄与する。

中外製薬工業㈱　藤枝工場　総務グループ
長谷川　路子

多職種が連携しメンタルヘルス対策を強化。早期対応体制の構築で不調者が減少し、今後は一次予防にも注力する実践事例を報告します。

トヨタ自動車北海道㈱　安全健康推進部安全健康推進室健康グループ　管理栄養士
井上　雛子

トヨタの部品工場である当社では産業保健スタッフとして管理栄養士2名が在籍。保健指導を主業務としながら、幅広く健康づくり活動に従事。従業員からは特定保健指導への拒否感があったが、様々なチームでの取り組みと栄養士ならではの専門的な指導手法で実施率が飛躍的に向上。

コニカミノルタ㈱　人事部健康推進G　係長
武井　雄一

直近10年間でストレスチェックを年2回実施してメンタルヘルス施策のPDCAサイクルを回してきた。蓄積したデータ分析から、ラインケア強化こそ重要成功要因として、多様な改善活動に取り組んできた。高ストレス者や休務者の抑制、総合健康リスクの推移等について報告する。

㈱オノモリ　統括本部　取締役
小野森　喜子

弊社では複数の従業員の病気をきっかけに健康経営の必要性を実感した。従業員と寄り添うことを大切にしながら、試行錯誤で10年取組んできた。関係機関から情報を収集し、「ふぁいと手当」等、有効な取組みについては積極的に導入してきた。その経緯と成果を報告する。

北海道瓦斯㈱　人事部勤労グループ　保健師
小友　亜紀

当社では全社員の安定就労を目指し、「私傷病サポートガイドブック」に基づく支援を行っている。生活記録等のケアに加え、困難時は人事が介入し組織で対応する。特に上司との相互理解を深める「通訳的介入」を通じ、安心して長く活躍できる環境整備につなげた実践を報告する。

JFEスチール㈱　東日本製鉄所(千葉地区)　安全健康室　保健師
柴田　晴子

当事業所のKPIである「プレゼンティーズムの低減」のため、意識・行動変容の指標の１つである「良質な睡眠を確保すること」を重点健康活動項目として掲げ、2025年より取り組んでいる。初年は、現状把握と、睡眠リテラシー向上のための基盤づくりを推進したので報告する。

青森大学　社会学部　客員教授
竹林　正樹

行動の重要性を理解してても行動を先延ばしする背景に、認知バイアスがある。認知バイアスの特性に沿った設計（ナッジ）を行うことで自発的な行動を促すことが可能になる。政府はナッジによる行動促進を推奨している。本セッションではナッジの基礎から実践まで、一発でわかる時間にする。

マツダ㈱　安全健康防災推進部　健康推進センター　アシスタントマネージャー
荒俣　静香

健診・問診・ストレスチェックなど膨大な健康データをExcelで分析することに限界を感じていた保健師が、マツダ独自のIT教育制度「AI道場」に参加。Pythonや統計学をゼロから習得し、AIを活用して健康課題の可視化やウェルビーイング向上の要因分析を行った。

キューブ・インテグレーション㈱　メンタルヘルス支援チーム　エグゼクティブコラボレーター
島倉　大

近年精神疾患による休職率の増加は多くの企業で課題となっている。一方、その課題感は企業の規模や業態によって様々であり、画一的な対策では対応が困難な実情がある。今回は当社で日系大手企業との間で取り組んだ「再発予防と新規休職者の原因把握」に関する内容を報告する。

北海道電力㈱　人事労務部　労務安全グループ　副主幹
濱　義博

多くの人が会社で過ごす所謂「現役世代」期間中に自発的・継続的な健康活動習慣を身に着け、それを実践することが健康寿命の延伸に繋がるため、当社はウォーキングイベント推奨して、従業員一人ひとりの運動習慣の定着に取り組み「良好な運動習慣を有する者」の割合を改善した。

富士製薬工業㈱　経営管理部　人事グループ
田賀　夏海

心理的安全性を高めるコミュニケーション改革を通じ、現場の声を起点に安全・健康課題を可視化し、メンタルヘルス向上と安心して働ける職場づくりを推進。社員主体の実践により行動変容を促し、労働安全衛生と健康経営の両立を実現してきた取り組みを共有する。

三桜工業㈱　古河本社工場　総務本部　総務部　健康衛生管理グループ
柏倉　紀子

社内（K工場）における転倒労災増加に対応し、体力測定を導入した。測定結果をその場で提供できるシステムを構築することで従業員の負担を軽減しつつデータを取得し、健康意識向上と労災予防に資する実務的取り組みの成果を報告する。

パナソニックインダストリー㈱　人事戦略統括部　カルチャー変革課　シニアエキスパート
上田　千穂

弊社は北海道から鹿児島まで国内に３０拠点をかかえる電機機器メーカーです。３年前に健康経営推進課が発足。戦略マップ設定後は拠点風土を確認するため現地をめぐり現地現物。OneTeamで目指た内容と成果を発表いたします。

三井化学㈱茂原分工場　健康管理室　保健師
島田　美幸

職場における「笑い」は、コミュニケーションの円滑化やチームワークの向上につながるといわれている。そこで「笑い」とストレスチェックとの関連を調査し、当工場においての「笑い」の効果について検討した。さらに「笑い」を増やし、風土を良くするための活動について報告する。

一般財団法人北海道電気保安協会　労務部　保健師
酒井　弥生

当協会では、職員の健康づくりを積極的に行うことで、生産性・収益性を高めていくという考え方のもと、定期健康診断後の二次検査受診率の向上や健康的な生活習慣を楽しく無理なく身につける機会（「ヘルスチャレンジ」）等を継続的に実施しており、その取り組み概要を紹介する。

マツダ㈱　人事本部　本部長
西川　智士

マツダにとって最も重要な資産は人であり「価値創造の源泉は人」である。マツダの従業員一人ひとりが活躍できる環境の実現に向けた組織風土変革の全体像を報告する。

北海道労働局　労働基準部健康課　健康課長
𠮷田　佳孝

北海道で働く方の健康確保対策について、事例を挙げて紹介する。また、熱中症による労働災害についてもデータを示して報告する。

㈱北海電工　人事労務部　保健師
東田　晃代

メンタルヘルス不調の要因となるストレスの防止対策の一環として、ストレスチェック集団分析を活用した管理職対象の研修を実施し、職場ごとに作成した改善施策を通じて全社的かつ継続的に職場環境の改善に取り組む。

トヨタ自動車㈱　本社　安全健康推進部　健康推進室　健康推進G
藤田　恵子

2014年以降の健康経営調査や認証制度を背景に、職域における食育活動に注目が集まっている。弊社では社員食堂で健康的なメニューを提供し、周知活動や喫食を通して食育活動を実施している。特にスマートミール普及に力を入れてきたので、その活動内容について報告する。

神戸製鋼所神戸総合技術研究所　神戸製鋼所技術開発本部開発業務部総務室
森　光利

ストレスチェックおよび当事業所での独自調査の結果から仕事の要求度―資源モデルを活用し、構造方程式モデリング（SEM）で心理的ストレス、ワークエンゲイジメントに影響の大きい因子について検討した。検討結果と結果の各部署へのフィードバック、取り組みについて紹介する。

座長
神奈川大学　人間科学研究所　客員教授
松本　桂樹　

パネリスト
㈱構造計画研究所ホールディングス　総務部社内コミュニケーション室　チームリーダー
小島　有香子

日鉄ソリューションズ㈱　人事本部人事企画部　健康経営グループリーダー
椎葉　倫代

東京工科大学デザイン学部　就職担当特任講師
野条　美貴

SNSなどITの進展によって、対面コミュニケーションが減少するなどの弊害が表れています。特にスマートフォンが普及した世代のコミュニケーションやメンタルヘルスケアに注目が集まっており、事業場や大学での取組、若者への支援方法を考える。